（※この記事は、2023年5月18日に更新されました。）
今回は、自社のサービスの認知度を向上させるためのキャンペーン事例を紹介します。
本記事は、以下のような方におすすめです。
「自社商品・サービスの認知度拡大方法を知りたい」
「実際の成功事例を知り、自社の認知度向上キャンペーンに活かしたい」
「認知度向上のための施策を行っているがなかなか成果が出ない」
こちらの記事では、上記のような方に向けて自社サービスの認知度向上のために行われた１０の施策事例を紹介していきます。
サービスの利用や商品の購買につなげるためには、まずは認知度の向上が欠かせません。
実際の事例を通して、自社で広めていきたいサービスに適した施策を考えてみましょう！
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目次
まずは購買行動プロセスを確認
まず初めに、購買行動プロセスを確認し、商品認知の向上はなぜ重要なのか？を理解しましょう。
1. 問題を認識
初めに顧客は自身のニーズを認識し特定の問題を解決してくれる商品やサービスを必要としていることに気づきます。
企業は、ここで「顧客は自社の商品やサービスでしか解決できない問題を抱えている」と思わせることが必要です。
2. 情報収集
顧客は、認識したニーズに対して関連情報を調べます。
ネット検索や製品レビュー、周りの人からの口コミなどが含まれます。
企業は、「見込み顧客に対してできる限り多くの情報を提供すること」が重要です。
自社の商品やサービスの情報に限らず、見込み顧客が最も必要としている情報を提供し、その分野においては信頼できると思ってもらえることが目標です。
3. 評価比較
収集した情報を元に顧客は商品やサービスを比較します。
価格や品質、特徴、ブランドの知名度（信頼度）などが考慮される要素です。
マーケティングは、「競合他社よりもなぜ自社のサービスが優れているのか」を十分に理解しておく必要があります。
4. 購入決定
比較と評価を行った結果、顧客は最終的に購入決定を行います。
もし企業が今までのステップで顧客を納得させることができていれば、自社の商品を購入してもらえるでしょう。
5. アフターケア
顧客は商品を購入した後に期待していたものか、また買いたいと思うかなどを検討します。
購入後、検討した結果を元にもう一度商品を買うかどうかを決定します。
一度の購入で満足するのではなく、今後も継続して商品を使ってもらうことがゴールです。
そのため、企業はフォローアップメールやディスカウントクーポン、メルマガなどを使うことで顧客満足度を調査し、何か改善点があるかを探しましょう。
商品やサービスの認知度を向上させるための具体的な行動８つ
ここでは、認知度拡大の具体的なアクションについて８つ紹介していきます。
1. ターゲット（ペルソナ）を明確に
まずは、商品やサービスのターゲット（ペルソナ）を明確にしましょう。
ペルソナとは、商品を利用する顧客の代表的な人物像のことです。
具体的なペルソナ像（年齢、性別、職業、書録、好み、価値観など）を理解しておくことで、効果的なパーソナライズ広告やマーケティングを行うことができます。
2. ブランディング
企業の認知度を上げるためには、ブランディングは欠かせません。
企業の認知度を高めるということは、単に企業名を知ってもらうことではありません。
自社の名前とともに、強み（他者との差別化できる点）を結びつけて覚えてもらう必要があります。
例えば、コミュニティ育成ができるイベント運営ツールはDoorkeeperなどです。
また、印象的なロゴやキャッチコピーなどを使うことでも競合他社との差別化をすることができます。
3. ウェブサイトやブログ
ウェブサイトやブログのホームページを作り、お役立ち情報などを発信します。
SEO対策を行うことで、検索エンジンの上位に表示されより多くの人に認知してもらえるようになります。
ウェブサイトを作ってweb広告などで宣伝する方法もあります。
ターゲティングされたweb広告であれば効果的な認知拡大の手段になるでしょう。
4. SNSマーケティング
Facebook、Instagram、TwitterなどのSNSを活用してコンテンツを投稿したり、広告を出したりすることで認知度を上げることもできます。
特に食品や洋服のビジネスをしている場合、写真の投稿がしやすいためSNSマーケティングが向いていると言えるでしょう。
しかし。SNSマーケティングは効果的なフォロワーを獲得するまでに時間がかかります。
そのため、費用は高くなりますがインフルーエンサーに商品やサービスを紹介してもらうことで認知度を向上させることも可能です。
5. イベントやセミナーマーケティング
商品やサービス、企業の認知度を向上させる手段の１つとしてイベントやセミナーを開催する、または出展することもできます。
イベントでは、ペルソナが興味を持ちそうなトークショーやワークショップ、試食会などを参加者が楽しめる要素や他者との差別化できるポイントをアピールできる企画を取り入れます。
イベントを行うことで認知度の拡大、他者との差別化につながることはもちろんですが、参加者との交流を通してお客様の意見、ペルソナの意見を聞くことができ、その意見をサービスや商品の向上につなげることが可能です。
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6. パートナーシップ
関連する業界や影響力のある団体の会員になったり、パートナーシップを結ぶことで他０ゲットに商品やサービスを認知してもらえるようになります。
例えば、スキーウェアを販売している場合、スキー場や旅行会社とのパートナーシップが考えられます。
7. レビューサイト
初めて商品やサービスを購入する際、レビューを見て決断したことはありませんか？
レビューや口コミサイトなどに参加し、お客さんにコメントを残してもらうことも効果的です。
8. プレスリリースをする
プレスリリースをするとメディアに情報を取り上げてもらうことができます。
新商品や新機能の追加、製品のリリースなど機会があればプレスリリースを行ってみましょう。
自社商品サービスの認知度向上キャンペーン・施策事例１０選
こちらの項目では、以下の１０の認知度向上キャンペーン事例を紹介しています。
1. ライオン：Twitterの商品アカウントを活用
2. 空庭温泉：謎解きイベントでLINE登録数も向上
3. 佐賀県：サガプライズ！で県の魅力を発信
4. Attenir：ファンコミュニティサイトでユーザーの心を掴む
5. mineo：コミュニティサイト「マイネ王」でファン同士の交流を
6. 菓匠三全：アイドル✕Web動画で若年層にアプローチ
7. 大阪ガスマーケティング：CMと検索広告のタイミングを合わせクリック率増加
8. ユニクロ：複数のプラットフォームでライブ配信
9. kuros’：黒だけのブラックフライデーイベントを開催
10. 湖池屋：ターゲット変更とSNSの交流でつながりを強化
現代のように情報があふれる世の中では、たとえどれだけ良いサービスや商品であっても、どのように認知度を向上させていくかの選択は大変重要です。
それぞれの事例から、ターゲットに合わせた施策の選び方やメッセージの伝え方などを探っていきましょう！
1.ライオン：Twitterの商品アカウントを活用
ライオンが発売している洗濯洗剤「スーパーNANOX」のTwitterアカウントでは、泥汚れなどの洗濯に関する悩みを解決するツイートを投稿しています。
その他にも、「けん玉の日」に合わせてユーザーがぴったりけん玉を止められるか楽しめるアニメーションを投稿するなど、数多くの飽きさせない工夫がなされています。
ある投稿では同社の柔軟剤のアカウントへ誘導するという内容もあり、SNSを駆使して幅広く自社商品の認知度向上をはかっているようです。
2.空庭温泉：謎解きイベントでLINE登録数も向上
大阪市の空庭温泉では、2022年に謎解きイベント「ジェリークエスト」を開催。
広い館内をめぐり謎を解く！という、ファミリーでも楽しめるこのイベントは、好評で延長されました。
また、謎解きの体験には空庭温泉のLINE登録が必要であったため、おともだち登録数を増やすことにも成功しています。
このような謎解き体験型イベントは多くの場所で実施されており、近年謎解きが好きな方も多く見られるため、そういった層にも効果的と言えるでしょう。
ユーザーの楽しめるイベントを開催し、新規顧客の獲得・認知度向上に成功している例です。
3.佐賀県：サガプライズ！で県の魅力を発信
佐賀県は、県内外の企業などとのコラボを通して佐賀県の魅力を伝える「サガプライズ！」プロジェクトを行っています。
企業やブランドとのコラボによってユーザーとの接点を作り出すことによる、都市での話題化や新規ファンの獲得が狙いです。
たとえば、有名な任天堂のゲーム「Splatoon」とのコラボ「サガケーン」では、ゲームのキャラクターであるイカの種族「インクリング」と「呼子のイカ」をつながりとしてイベントを実施。
その他にも、ポケモンなどのアニメやサウナなどさまざまなコラボによって佐賀の魅力を発信しています。
4.Attenir：ファンコミュニティサイトでユーザーの心を掴む
エイジングケア専門ブランドのAttenirにはファンコミュニティサイトがあります。
コミュニティに参加するとファンミーティングなどの特別な企画を楽しめたり、投稿によってポイントを獲得できたりとさまざまな特典が受けられるのが魅力です。
メンバーで語り合える場もあるため、ファン同士や企業側との交流を深めることで長期的に愛用してもらうという狙いもあるのではないでしょうか。
また、このようなコミュニティマーケティングでは、コミュニティ内で得られる意見や情報データをサービス向上に活かすこともできます。
5.mineo：コミュニティサイト「マイネ王」でファン同士の交流を
格安スマホサービスであるmineoでは、「マイネ王」というコミュニティサイトを運営しています。
マイネ王にはユーザー同士が交流できる掲示板だけではなく、わからないことを質問しあえる「Q＆A」コーナーも設置されています。
格安SIMを提供するサービスが増加している中でも、このようにファンコミュニティを育成することで離脱を防ぐことに成功している例と言えるのではないでしょうか。
6.菓匠三全：アイドル✕Web動画で若年層にアプローチ
「萩の月」などの和菓子で有名な菓匠三全では、若年層のユーザーの認知を向上させるために乃木坂46のメンバーを起用したWeb動画を制作しました。
ターゲットに合わせて出演者を選定し、さらにWeb動画として配信することで若者が見やすいキャンペーンとなっています。
このように、ターゲットの年齢や生活スタイルに合わせて施策を選択することは非常に重要なのです。
7.大阪ガスマーケティング：CMと検索広告のタイミングを合わせクリック率増加
大阪ガスマーケティングでは、TVCMの放映時期と合わせてウェブ検索広告などの入札を強化し、結果としてクリック率を121％増加させることに成功しました。
CMで検索量などが増加することを見越した施策で、バナー広告なども合わせて掲載することで画面占有率を上げています。
キャンペーンやCMとタイミングを合わせてウェブ広告を増やすという戦略的な方法です。
8.ユニクロ：複数のプラットフォームでライブ配信
ユニクロでは、2020年よりライブ配信「UNIQLO LIVE STATION」を開始しました。
さらに、配信プラットフォームをひとつではなく以下の3つにすることで多くのユーザーへの商品の認知拡大を狙っています。
・ユニクロオンラインストア
・ユニクロアプリ
・StyleHint
また、ライブ配信の特徴として視聴者が質問することも可能なため、交流することで商品への疑問を解消できるのが魅力です。
「UNIQLO LIVE STATION」商品の魅力をタレントやモデルが紹介するため、ユーザーも楽しんで見られるライブ配信となっています。
9.kuros’：黒だけのブラックフライデーイベントを開催
東京ソワールが運営するブランドであるkuros’では、黒いアイテムだけの「黒だけのブラックフライデーイベント」を開催しました。
そもそもkuros’は黒の持つエネルギーとストーリーを届けるライフスタイル提案型ブランドで、主にスタイリッシュで黒いファッションやアイテムを展開しています。
このイベントはオンラインでもオフラインでも開催され、限定のスペシャルセットなどが販売されました。
ブラックフライデーイベントを開催することで、さらに多くのユーザーにブランドのメッセージを広げることに成功している例です。
10.湖池屋：ターゲット変更とSNSの交流でつながりを強化
ポテトチップスで有名な湖池屋は、リブランディングにより子供から大人へとターゲットを変更し、さらにSNSでのユーザーとの交流を積極的に行っています。
結果として、「ブランド・ジャパン2022」ではユーザーからの評価が前年の110位から14位まで上昇。
ユーザーとの交流や調査を通して正確に需要を捉え、新たな視点で商品を開発することでブランド力・認知度の向上に成功した事例です。
自社商品と他者との差別化するためのステップ５つ
どうやって自社製品を他者と差別化するのか？ここでは、大まかな５つのステップをご紹介いたします。
1. 顧客と話す
顧客を獲得したら、ペルソナを構築するために直接話を聞いてみましょう。
主に以下のような質問が挙げられます：
・なぜ自社の商品を買ったのか？
・他にどの企業と比較したか
・自社への意見、感想など
2. 結果をまとめる
何人かの顧客に話を聞くことができたら、顧客はどのように自社を差別化しているのかを絞り出すことが可能です。
この結果を元に、どのように自社の差別化をすべきかを検討します。
3. 市場調査を行う
できるだけ多くのターゲットペルソナにアンケートなどを行うことができれば理想的です。
実際の顧客だけだとサンプルが小さいため、このステップができれば確実にどのように差別化をすべきかを決定することができます。
4. 競合調査を行う
自社の競合をリスト化し、知恵袋や口コミサイトなどを読んで競合について調べましょう。
5. 自社製品の差別化を行う
競合が何をしているのか、顧客はなぜ自社製品を選ぶのかを理解した上で、自社製品の差別化を行いましょう。
先ほど上で紹介したような広告のコピーやコンテンツを作成する、イベントを開催するなどして、ターゲットに対して自社の強みを発信していきます。
イベントマーケティングやコミュニティマーケティングに役立つツール
自社のサービスや商品の認知度を向上させるためには、先ほど挙げた事例にもあるイベントマーケティングやコミュニティマーケティングも大変有効です。
しかし、実際にイベント開催やコミュニティ立ち上げを行うのは大変ですよね。
そのような時に役に立つツールがDoorkeeper（ドアキーパー）です。
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まとめ
今回は、自社のサービスや商品の認知度向上のためのキャンペーン・施策事例を紹介しました。
目的を明確にし、ターゲットや伝えたいメッセージを定め各種施策を実行すれば、認知度を向上させることも可能です。
それぞれのマーケティングについて気になる方は、以下のような記事を参考にしてみてくださいね。
おすすめ記事：イベントマーケティングとは？成功させるためのポイントと開催までの流れを解説 | Doorkeeper
おすすめ記事：【2023年版】コミュニティマーケティング完全ガイド | Doorkeeper
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