研修管理システムとは？活用シーンとおすすめ研修管理システム６選

（※この記事は、2023年5月25日に更新されました。）

テレワークや働き方改革などが進む中、研修管理システムを導入する企業が増えています。

リスキリング施策の一環として、新たに導入を検討している人事担当者の方も多いではないでしょうか。

しかし、

「どの研修管理システムがうちの企業に合っているのかわからない！」

といった声も聞かれます。

そこで本記事では、研修管理システムを自社に導入したい担当者の方に向けて、比較するポイントやおすすめの研修管理システム５つをご紹介します。

本記事でまとめた比較ポイントを参考にしながら、自社に最適なサービスを探してみてくださいね。

研修管理システムとは？

研修管理システム、または学習管理システムはLearning Management Systemを略して「LMS」とも呼ばれています。

学習教材となる学習テキストや動画の配信だけでなく、受講状況や成績、進捗状況の管理などが総合的に行えるプラットフォームを指します。

主として、eラーニングの研修を各自が自宅やサテライトオフィスなどから行い、LMSでその学習状況を確認するといった使い方が一般的です。

中には講師と受講者間でコミュニケーションを取れるようチャットや掲示板を設置してあったり、オリジナル研修を作成できたりするサービスもあります。

集合研修も管理できる？

研修管理システムの中には、集合研修の管理もシステム化されオンライン研修と統合して研修管理をすることができるものがあります。

研修といえば、１つの会場に研修の担当者と受講者が集まる集合研修が一般的でした。

コロナ禍の影響からWeb会議システムを利用したオンライン研修が広く普及し、研修管理システムもオンライン研修の動画配信や教材配信などの手段として使われています。

しかし、集合研修を研修管理システムでオンライン研修と一元管理することにより、

担当社員の作業効率化そして受講者はオンラインと集合研修どちらに参加しても同じプラットフォームで一元管理することができるというメリットがあります。

研修管理システムを導入するメリット４つ

次に企業の研修管理システム導入のメリットを４つご紹介いたします。

1. 各社員の課題に合わせた人材育成

社員によって個人の抱える課題や研修の進み具合は違います。

研修管理機能を利用することで、学習状況を把握することができ社員情報とその課題、進捗情報などを活用しながら社員に必要な情報、研修は何かを見て研修を効率化することができます。

2. 会社全体で同じレベルの人材育成を提供できる

集合研修などを行う場合、その開催地で研修をすることができる研修担当者などによって研修の質やリソースに差が出てしまいます。

しかし、研修管理システムを導入することで会社全体の研修を一元管理し会社全体で研修のレベルを揃えることが可能です。

こうすることで、地方の社員が感じているかもしれない不公平感などの解消にもつながります。

3. 人事担当者の負担を減らす

研修を管理する担当者の負担は大きいです。

研修の計画から社員情報、出欠確認、受講状況の確認など多くの事務作業が伴います。

しかし、研修管理システムを導入することでこれらの事務作業を一元管理することができ、人事担当者の負担を減らし、人事担当者は研修の質などに時間を充てることができます。

4. 受講の促進（出社しなくても研修が受けられる）

４つ目のメリットは、研修管理システムを導入することで自分のペースで研修を受けることができるようになる点です。

集合研修の場合、開催地まで足を運ぶ必要があったり、日程を合わせたり、時間を作る必要がありました。

しかし、研修管理システムを導入することで、自分で時間を見つけて研修を受講することができます。

結果、受講率の向上が期待できます。

研修管理システムの主な機能

一般的な研修管理システムの主な機能は以下の通りです：

• 研修計画の作成

• 参加者の登録・管理機能

• 受講者の出欠管理機能

• 受講状況の確認

• オンライン研修プラットフォーム

• 研修情報・資料の共有

• 研修後のアンケート実施

• レポートの作成

• 通知機能

• 質問・チャット用掲示板

研修管理システムの主な活用方法は？

ここでは、研修管理システムが活用されるシーンを３つご紹介いたします。

1. 新入社員研修

新入社員研修とは、企業が新入社員に対して社会人のマナーや会社のビジョン・ミッション・ルールそして自社のサービスや製品など業務の基本的な知識を教育するための研修です。

新入社員が企業の業務にスムーズに参画できるようにすることが目的です。

また、新入社員研修を通して同僚同士や上司など社内全体のコミュニケーションの活性化を図ることもできます。

2. 人材育成

人材育成のための研修の受講者は、どのレベルの従業員も当てはまります。

人材育成の目的は、組織内の従業員のスキルや能力を向上させ組織の持続的な成長を促進すること、そして従業員自身の能力開発・キャリア形成を支援することです。

人材育成研修の内容は、業務に関係することが一般的ですが、企業によっては業務とは全く関係のないことを学ぶことができる環境を整備している場合もあります。

3. コンプライアンス研修

コンプライアンス研修とは、企業が関連法や規制、社内ルールなどに従い業務を行うために従業員に対して実施する研修のことです。

企業が従業員に対して規則に関する教育を行うことで、社内全体のコンプライアンス徹底に取り組むことができます。

研修の内容には、労働法、消費者保護法、個人情報保護法、情報セキュリティ、そして企業の基本理念などが含まれます。

おすすめの研修管理システム５選

研修管理システムは多くの会社が展開しており、特徴も大きく異なります。

こちらでは数多くある研修管理システムの中から５つをご紹介します。

1. Doorkeeper

Doorkeeperは、Doorkeeper株式会社が提供するコミュニティ管理システムです。

Doorkeeperの特徴は、

コミュニティベースでイベント、セミナー、勉強会などを開催・管理できる点です！

企業や大学の研修イベントにも多く活用されています。

【主な機能】

・受講者リスト

・研修会案内ページ

・参加費集金機能

・受講者出欠管理

・QRコードチケット

・コミュニティ内のメール配信機能　など

セミナーや勉強会を通してコミュニティを成長させていくことができる点が強みの

研修管理システムです！

Doorkeeper は、初めてのコミュニティ作成と研修（イベント）ページの作成・開催は、無料で行うことができます！

無料で試してみたいという方は、今すぐにでもコミュニティの開設・研修会のイベントページ作成をしてみましょう！

2. playse. （プレース）ラーニング

playse. ラーニングは、株式会社manebiが提供する研修管理システムです。

約5,000レッスン以上の豊富な教材が揃っており、階層別や職種別など使い分けにも便利です。

全コンテンツが見放題となっており、学習状況を把握するためのレポーティング機能や受講者へのメール配信機能など、フォローも行いやすいシステムです。

費用体系も利用者数に応じて増減する従量課金制となっており、費用も抑えやすい点が魅力です。

カリキュラムの策定をサポートしてくれるカスタマーサービスなども手厚く、初めて導入する会社でも安心できる体制が整っています。

【主な機能】

1. ダウンロード不要のwebシステム

2. 自社教材のアップロード

3. テスト・アンケート作成

4. 学習状況確認レポート　など

3. AirCourse

AirCourseは、KIYOラーニング株式会社が提供する研修管理システムです。

もっとも費用の高いコンテンツプラスプランでも初期費用0円、月額200円／名で650コース、4,000本以上の動画研修が受け放題というリーズナブルなサービスです。

自社オリジナルのコースや教材作成も可能で、PCだけではなくスマートフォンやタブレットでの受講もカバーしています。

ソーシャルラーニングというSNSも備わっており、「いいね」や「コメント」をつけてコミュニケーションを取ることができます。

【主な機能】

1. コース作成

2. 動画レクチャー作成

3. webテキストレクチャー作成

4. テスト作成

5. アンケート作成　など

4. LearnO（ラーノ）

LearnOは、Mogic株式会社が提供する研修管理システムです。

約10年間で法人700社、35万人以上が利用するサービスで、「eラーニング格安プラン」「eラーニング標準プラン」「eラーニング開発プラン」の３つのプランを提供しています。

格安プランは動画なし、標準プランは動画ありのプランでユーザー数ごとに費用が異なります。

特徴的なのは「eラーニング開発プラン」で、eラーニングの基礎的な機能はもちろん、管理機能やセキュリティ機能などを盛り込んで研修システムを開発してくれます。

無料相談もできるとのことですので、自社で特別な研修を予定している会社は必見です。

【主な機能】

1. テストの種類が豊富

2. ログ管理

3. コミュニケーション機能

4. アンケートの集計

5. 学習進歩確認など

5. ひかりクラウド スマートスタディ／東日本電信電話株式会社（NTT）

ひかりクラウド スマートスタディは、東日本電信電話株式会社（NTT）が提供する研修管理システムです。

利用者1名から従量課金制で利用できる費用形態となっており、費用を大幅に抑えることができます。

利用者の学習履歴や進捗状況の管理、コンテンツ登録など、管理ページから簡単に行える仕組みが整っています。

ドリル配信やレポート添削、講師と受講者間のメッセージ機能など、コミュニケーションを取りやすい機能も備えています。

オプション機能として片方向最大200名、双方向最大100名が同時に接続できる機能を備えているため、Web会議にも活用が可能です。

また、特徴的なのはストレスチェック診断の設問が作成できる点で、診断後に個人のストレス状況をレーダーチャート等で表示する機能が備わっています。

【主な機能】

1. 教材やマニュアル配信

2. 授業動画の配信

3. メッセージ機能

4. ドリル機能

5. 生配信最大200名接続可能　など

研修管理システムを比較するポイント５選

研修管理システムはかなりの数があるため、比較する際にはポイントを絞って比較検討していく方が良いでしょう。

こちらでは研修管理システムを比較する際のポイントについて、５点解説します。

1. コンテンツが充実しているか

扱っているコンテンツのジャンルやコンテンツ数には違いがあります。

自社に必要なコンテンツが多く揃っているような研修管理システムであれば、自前の教材を研修担当者が用意する手間も省け、効率的です。

標準プランで利用できるコンテンツもあればオプションで用意されているコンテンツもあるため、出来れば標準プランのコンテンツが充実しているシステムを選びましょう。

2. 費用を抑えることができるか

研修管理システムにかけられる予算には限りがあります。

導入の目的を明確にし、人数規模や期間に応じた予算を組むことになりますが、その際には予算内でシステムの導入、管理が行えるかどうかも併せてチェックしましょう。

上述したようなオプションコンテンツが多くなると費用はかさみがちですので、費用の観点からもコンテンツはチェックするようにしてくださいね。

3. 操作性が良いか

操作しやすいシステムでなければ、自社内でも利用が浸透していかないため注意が必要です。

特に社内の人材はITリテラシーの有無に差があるため、極力簡単に使えるシステムが望ましいといえます。

操作が難しいシステムで教材利用や受講管理をするのは受講者にも管理者にも負担がかかり、ストレスが増す結果となってしまいます。

長く快適に使ってもらうため、操作性の良さは事前にチェックしましょう。

クラウド型のサービスであれば無料トライアルを実施している会社もありますので、上手に活用してみてください。

4. サポート体制が整っているか

研修管理システムは多くの受講生が利用することになるため、トラブルになった際に影響を最小限に抑える必要があります。

導入や管理について分からないことがある場合にも、電話やメールなどで迅速にサポートを行ってくれるサービスは安心して利用できます。

機能や操作方法のガイドだけではなく、トラブル対応や導入するまでのレクチャーなどのサービスが手厚いシステムを選びましょう。

5. 導入実績が豊富か

導入企業数や企業名、利用者数などの実績が豊富なサービスを選びましょう。

特に自社の事業内容や社員数、利用シーンと似た企業に実績があれば、自社でも上手く導入できる可能性は高くなります。

ただし、他社と自社とでは導入の目的や研修の浸透度合いなどの状況が異なりますので、導入実績はあくまで参考程度にとどめておくようにしてください。

研修管理システムを活用して研修を効率的に実施！

働き方改革やリスキリング施策の浸透により、研修管理システムの重要性は日々増しています。

あまりにも多くのサービスが展開されているため、研修管理システムの導入を検討する企業では、情報収集だけでもかなりの負担がかかっています。

しかし、比較する際に注意すべきポイントを的確に押さえていくことで、自社に合ったサービスが探しやすくなるはずです。

研修管理システムの導入には費用も手間もかかりますので、事前に無料トライアルなどで操作間等を確認しながら、上手に自社に最適なシステムを選択していきましょう。

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